イベントバイトに大学生を採用するメリット・デメリット｜採用方法や就労の注意点も

イベントバイトに大学生を採用するメリット

イベントバイトに大学生を採用するメリットには次のようなものがあります。

• 隙間時間を利用して稼ぎたい人が多い
• 一人暮らしの場合は時間の融通が利きやすい
• 主体的な関わりに期待が持てる

隙間時間を利用して稼ぎたい人が多い

受験を終え、進学した大学生はまず、新生活に慣れるために授業やサークルなどに勤しみます。2年生に進級しても相変わらず授業のコマ数が多く、サークル活動にも忙しくしていると3年生になりインターンや就活の準備が始まります。4年生になれば就活・卒論が待ち構えているため、意外にも大学生は時間がありません。

普段からアルバイトをしている人もいるでしょうが、学業もプライベートも充実させたいと考えている人も多く、できれば短期間で稼ぎたいのが心情でしょう。そのため、大学生をターゲットにイベントアルバイトの採用活動を行えば、一定数の応募が期待できます。

一人暮らしの場合は時間の融通が利きやすい

総務省統計局の「令和2年国勢調査」によると、全国における一人暮らし世帯は21,151,042世帯。そのうち、18歳未満の世帯は7,955世帯です。つまり高校生で一人暮らしをしている割合は約0.4％。一方、独立行政法人日本学生支援機構の「令和2年度 学生生活調査報告」によると、一人暮らしをしている大学生の割合は34.0％と高校生に比べて圧倒的に多いのがわかります。

このように大学進学とともに一人暮らしを始める人が多く、実家にいた頃とは違う時間の使い方ができるようになります。イベントの種類にもよりますが、拘束時間が長くなる場合があることを考慮すれば、自由な時間の使い方ができる大学生をイベントバイトとして採用するのはメリットが大きいと言えます。

主体的な関わりに期待が持てる

大学生のなかには早くから就職活動を視野に入れて行動している人もいます。そういう学生たちからすれば、就職活動でアピールするためのエピソードづくりの場として最適です。そのため、効率良く進行するためにアイディアを出したり、同じアルバイトへの声かけにより志気を高めたりといった自主的な行動が期待できるでしょう。

また、なかにはイベント好きが高じて将来はイベント会社に就職したいと考える学生もいるはずです。そうした学生であれば、何度もイベントバイトとして就業してくれることも考えられます。回数を重ねるごとにイベント運営の経験・知識が蓄積していくので、即戦力として他のアルバイトを導いてくれるようになるでしょう。

イベントバイトに大学生を採用するデメリット

イベントバイトに大学生を採用する場合、次のようなデメリットが発生する可能性があります。

• お金目的の場合がある
• テスト期間に被ると採用できる人数が減る

お金目的の場合がある

アルバイトとして雇用するからには給料を支払うのは当然ですが、イベントバイトは時給が高い傾向にあるため、お金目当てで応募してくる人もいます。大学生に限った話ではありませんが、お金目当ての人を採用してしまうと、働かないうえに周囲の志気を下げてしまいます。そのため、採用時には志望動機や面接での対応などを良くみて、やる気があるかどうかを見極めましょう。

テスト期間に被ると採用できる人数が減る

大学には年2～4回ほどテストが実施されます。大学のテストは単位取得に大きく影響を及ぼすため、テスト期間前は勉強漬けになる学生が大多数です。そのため、テスト期間前からテスト期間中は大学生向けにイベントバイトの募集をかけても人が集まりにくいでしょう。なお、テストが実施される回数は学期制によって異なります。学期制別テスト期間の目安は次のとおりです。

日本の多くの大学では2学期制を採用しているので、テスト期間の目安は7月中旬～下旬、1月中旬～2月初旬になります。そのため、この辺りの時期にイベントを開催するのは避けるのがベスト。テスト期間後に開催するのがおすすめです。

大学生をイベントバイトとして採用する方法

イベントバイトの募集は次の方法が有効です。

• オンラインで募集する
• 学校の掲示板に求人情報を張り出してもらう
• 人材派遣・紹介会社に依頼する

オンラインで募集する

大学生はいわゆる超デジタルネイティブと言われるZ世代なので、特にオンラインでのアプローチが有効です。

• SNSで告知
• SNSなどにWeb広告を出す
• 求人サイト・アプリに掲載する

自社でSNSを運用している場合は、求人の詳細を載せた投稿をして、応募者を募りましょう。自社でSNS運用をしていない場合は、SNSや検索エンジンにWeb広告を出すのもおすすめです。SNSはフォロワーをはじめ、不特定多数の人に届けられるため母数が大きくなりますが、ターゲットに届くとは限りません。一方でWeb広告では、セグメント配信が可能。ターゲットに届けやすい特徴があります。

求人サイトやアプリは、メインユーザー層など媒体の特徴に合わせて選択するのが大切です。ターゲット層から外れた求人サイト・アプリを使用して求人を出しても当然ですが、思ったような成果は得られません。

学校の掲示板に求人情報を張り出してもらう

学校の掲示板への求人情報張り出しも積極的に活用したい方法です。「学校が許可している＝信頼できるアルバイト先」という認識を学生に持ってもらえるので、一定数の応募が期待できるでしょう。

ただし、なかにはトラブルを警戒してイベント系の求人はNGとしている学校もあります。そのため、まずは学校の特色や校風のチェックが欠かせません。学校の特色を踏まえたうえで、コンタクトを取れば、求人を掲載してくれる学校をスムーズに見つけられるでしょう。

人材派遣・紹介会社に依頼する

人材派遣や人材紹介を介してもイベントバイトを雇用できます。人材派遣と人材紹介の違いは、「雇用主」にあります。人材派遣は派遣元企業が雇用主になるので、給与の支払いから労務処理などは派遣元企業が行います。一方、人材紹介は勤務先企業が雇用主になるので、給与の支払い・労務処理などはすべて自社で行うことになります。

このような違いはありますが、両者の最大のメリットは「自社の代わりに人材確保を行ってくれること」です。話は少しズレますがイベントバイトは、時給が高めに設定されている分、給料を目安に応募してくる人もいます。つまりターゲット層から外れた人が応募してくる可能性が高く、自社で採用活動を行った場合、選考が難航するおそれがあります。

人材派遣・紹介会社の場合は、「こういう人材がほしい」ことを伝えると、条件に見合った人材を探して派遣・紹介。自社で採用活動を行うよりも希望人材が見つかりやすい傾向にあります。

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イベントバイトの時給の目安

タウンワークによるとイベントバイトの時給は1,000～1,200円が平均となっています。ただし、なかには1,700円と高時給の求人も見受けられます。どの程度の時給を出せるかは予算にもよりますが、SNS時代である今、作業内容に対して時給が低いとすぐに噂が広まります。次回のイベント開催時にアルバイトを集めにくくなるので、作業内容に応じて適正な時給を設定するようにしましょう。

また、就労場所が遠方になる場合は、交通費や宿泊費の支給も要検討です。イベントバイト募集のなかには交通費なし、または時給に含むケースもあります。別途支給しない場合は、交通費や宿泊費分を時給に上乗せするなどしておかないと、応募者からネガティブなイメージを持たれてしまいます。応募者が魅力に感じるような求人でないと、人は集まらないのでこうした工夫も必要です。

人材派遣を利用する場合の費用目安

人材派遣を利用する場合、「派遣スタッフの給与+マージン」を派遣会社に支払うことになります。いわゆる「派遣料金」ですが、内訳は次のとおりです。

引用元：一般社団法人　日本人材派遣協会「派遣料金の構造」

派遣料金は一般的に7割が派遣スタッフへの給与、3割がマージンで成り立っています。マージンのなかには社会保険料や有給費用、派遣企業の営業利益などが含まれます。通常どおり7：3の割合で計算すると、人材派遣でアルバイトを確保した場合の費用は「9,360円（時給1,200円×6時間）」となります。

しかし、イベントバイトの場合は社会保険や有給が発生しないので、通常の人材派遣よりもマージン率が低くなるでしょう。ただし、マージン率は派遣会社によって異なるため、利用の際は各社に見積もりを取ることをおすすめします。

人材紹介を利用する場合の費用目安

人材紹介会社を利用する場合は、「人材が入社したときの費用」と「アルバイトへの給与」が必要です。人材紹介会社は成果報酬型を採用しているところが多く、初期費用はかかりません。アルバイトの場合は、1人採用につき成果報酬料が発生します。これにアルバイトへの時給をプラスした金額が費用目安となります。

大学生をイベントバイトとして就労させる際の注意点

イベントバイトは長時間、就労させることになるため、以下の点に注意が必要です。

• 休憩時間の確保
• 残業代は規定に沿って25％増しにする

要は労働基準法を守って就労させましょうということです。また、就業中の飲食物の確保や、終電がない場合の帰宅手段の確保といった配慮も忘れないようにしましょう。

まとめ

体力があり、プライベートを充実させるためのお金を必要としている大学生とイベントバイトの相性は抜群です。ただし、募集時期や募集方法を間違ってしまうと、必要数を集められずにイベントの対応に穴が空く事態になります。定期開催しているイベントの場合は悪評が広まることもあるため、確実に必要数を集められる人材派遣・人材紹介会社の利用を検討してみましょう。