人材コーディネーターとは？依頼する流れや伝えるべき項目について説明

人材コーディネーターとは

人材コーディネーターとは、人材派遣会社に登録しているスタッフに仕事を紹介するほか、派遣中のフォローアップを行う人物のことです。関わる業務は多岐にわたっています。具体的な職務内容は以下の通りです。

• スタッフの新規登録業務
• 社内での人材選考
• 派遣先と登録スタッフのマッチング
• フォローアップ

人材派遣会社内での業務に加え、対外的な業務も担当します。派遣労働者を活用したいと思っている企業の担当者は、人材派遣会社の人材コーディネーターと相談をする必要があります。

人材派遣の依頼で人材コーディネーターを活用するメリット

人材派遣会社へ依頼した際に、人材コーディネーターによって人材をマッチングしてもらうと次のメリットを受けられます。

• 採用コストの削減ができる
• 労務管理コストを削減できる
• 教育コストを削減ができる

人材コーディネーターは、自分の所属する人材派遣会社に登録しているスタッフの中から派遣先企業が希望する派遣労働者を探し出して紹介したり、スタッフに求人を見せたりします。そのため、派遣先企業は自社で採用業務を行うよりも時間も費用も削減できるでしょう。

また、人材派遣会社に登録している労働者は業界の経験者やスキル・資格を有していることもあり、教育コストの削減が可能。ゼロにはならないものの、新人を教育するよりもコストを削減できるでしょう。

派遣社員の労務管理は人材コーディネーターが行うのもメリットです。本来であれば働いてもらう会社が管理しなければなりませんが、契約を結んでいるのは人材派遣会社であるため、派遣先企業が労務管理する必要がありません。そのため労務管理に発生するコストも抑えられるのです。

人材コーディネーターに派遣を依頼するデメリット

人材コーディネーターに派遣を依頼することで、一定のデメリットが発生することも覚えておきましょう。具体的なデメリットは次の通りです。

• 自社にノウハウが蓄積しにくい
• 帰属意識が低いままの可能性がある
• 契約期間には3年の期限がある

派遣労働者を迎え入れると業務の一部を任せられますが、任せきりになってしまうと自社にノウハウを残せない恐れがあります。派遣労働者にばかり業務を任せすぎるのも問題です。

また労働者派遣法によって3年の上限期間が設けられているのもデメリットです。せっかく人が育ってきても、3年以上の契約は原則できないため人を入れ替えなければなりません。

そして最大のデメリットとして挙げられるのが、派遣先企業に対する帰属意識が低いままになってしまう可能性がある点です。企業内の体制や雰囲気を整えて、少しでも帰属意識を持ってもらえるような工夫づくりが必要になります。

人材コーディネーターに派遣を依頼する流れ

人材派遣を依頼する際は、人材コーディネーターと以下のやり取りをする必要があります。

1. 人材派遣会社を選ぶ
2. ヒアリングを受ける
3. 労働条件を提示する
4. 人材の派遣開始

人材コーディネーターとやり取りをするのは2～3までです。派遣する労働者をどのような人物にするかを決める重要な役割を担ってるのが人材コーディネーターなので、特にヒアリングの際は、自社が求める人材の理想像をきちんと伝えるように心がけましょう。

ヒアリングで人材コーディネーターに伝えるべき項目

ヒアリングで人材コーディネーターに伝えるべき項目は以下の5つです。あくまで一部であるため、他にも自社特有で伝えておくべきことがあれば、忘れずに伝えるようにしましょう。

• 依頼する背景
• 就業条件
• スキル要件
• 福利厚生

上記の内容を伝えない場合、採用のミスマッチによって想定していたよりも短期間で契約が終了されてしまう可能性があります。そのような事態にならないためにも、上記の5つは最低限必ず伝えるようにしてください。

依頼する背景

なぜ人材派遣を利用しようと思ったのかを伝えましょう。例えば自社内で休職者が出た関係で取り急ぎ補充人員が欲しい、業務改善のために人材派遣の利用を考えているなどです。

これらの背景を人材コーディネーターに伝えることで、どのくらいの雇用期間を想定しているかを予想することができます。無関係に思われがちですが、依頼背景を伝えれば、派遣する人材のマッチングに役立ちます。

就業条件

就業条件とは、派遣期間や休日規定、就業場所などの情報をまとめたものです。派遣労働者の中には、この就業条件を最重要視している人もおり、どのような内容で働けばいいのかわからないと応募できないと言う求職者もいます。

当然人材コーディネーターが登録スタッフに募集を見せる時にも必要な情報で、必ずまとめておかなければならない情報です。給与規定などとあわせて就業条件を伝えましょう。

また業務内容に関しては、以下の項目を必ず伝えてください。

• 詳細な会社の情報
• 就業してもらう部門の商品やサービス
• 業務全体の流れ
• 実際に従事してもらう業務内容や業務量
• 部門内のサポート体制
• 引き継ぎや導入研修に関する情報
• 教育担当者の有無

このとき気をつけたいのは、漠然とした業務内容にしないことです。例えば事務職といっても、パソコンを使うのか使わないのかで求職者の印象は全く異なります。可能な限り細かく業務内容を伝えることで、採用後のミスマッチを避けることができるでしょう。

スキル要件

派遣労働者に求めるスキルも忘れずに伝えてください。注意したいのは優先度の高いスキルのみを伝えるようにする点です。あまりに必要なスキルを多くしてしまうと、その時点で条件の合う人材の母数が少なくなってしまいます。

おすすめは必須スキルと歓迎スキルを分け、必須スキルの保有者が応募しやすい内容にすることです。どうしても決められない場合は、人材コーディネーターに相談しつつ決定するとよいでしょう。

福利厚生

福利厚生に関することも忘れずに伝えてください。代表的なものは以下の通りです。

• 食堂や休憩スペースの利用の可否
• 医務室の利用の可否
• 喫煙スペースの有無 など

就業条件と同じく福利厚生を重要視している登録スタッフは大勢いるので、人材コーディネーターに伝えておくべき情報と言えます。また、服装の規定や持ち物なども合わせて伝えておきましょう。

派遣会社を決める際のポイント

ひと口に人材派遣会社と言っても、それぞれ特徴が異なります。人材派遣会社を決めるにあたって、以下の基準で探すといいでしょう。

• 派遣形態
• 得意な分野
• 対応しているエリア
• 登録スタッフの人数

なぜ判断基準になるのか、詳しく解説します。

派遣形態

派遣形態には、次の3種類があります。

• 登録型派遣

一般型と呼ばれる派遣形態であり、特定の期間内のみ雇用契約が成立する。一時的な人材補充が必要になった場合に活用することが多い。

• 紹介予定派遣

派遣期間終了後に直接雇用の締結を前提とした派遣形態。派遣期間6ヶ月の間に働きぶりなどを観察し、適性があると判断できれば直接雇用を打診できる。

• 無期雇用派遣

登録型派遣とは異なる、雇用期間が定められていない派遣形態。専門知識やスキルを持った人が多く、雇用期限終了後も派遣元との関係が継続する。

人材派遣会社によって、得意としている派遣形態が異なります。自社が欲している人材や条件を満たしている派遣形態を強みにしている派遣会社を選びましょう。

得意な分野

人に得意分野があるように、人材派遣会社にも得意な業種や職種があります。特定の業界に特化した人材のみを扱う派遣会社もあるため、ニーズがマッチすればそういった人材派遣会社と契約してもよいかもしれません。

人材を探す側も、早期に必要な労働者を発見しやすくなるため、人材派遣会社の得意分野をひとつの判断基準にしてもいいでしょう。

対応しているエリア

大手であれば全国に展開している可能性もありますが、それ以外の人材派遣会社は対応しているエリアに注意が必要です。また仮に大手であったとしても、地方エリアへの派遣が難しいという可能性も考えられます。

実際に勤務してほしいエリア近辺に強みを持つ人材派遣会社を見つけることができれば、人材が揃わない可能性が低くなります。対応エリアを調べて、利用する人材派遣会社を選択するのもありです。

登録スタッフの人数

人材派遣会社によって登録スタッフの人数が異なります。数十万単位の登録スタッフがいる会社もあれば、数千人に落ち着いている会社もあります。

スタッフ数が多ければよいというものではありませんが、登録スタッフが多いとひとつの募集に応募してくる母数が増えるでしょう。派遣してもらう人材の幅を広げるためにも、登録スタッフの人数で利用する人材派遣会社を決めてもよいかもしれません。

まとめ

人材コーディネーターの役割は、実際に人材を派遣してもらう企業にとって非常に重要な立ち位置にあります。適切な人材を派遣してもらうためにも、人材コーディネーターには必要となる情報を細かく伝えてください。自社の課題解決に向けて動いてくれる人材を見つけてもらうには、人材コーディネーターにいかに情報を開示できるかが勝負になるでしょう。