人材派遣を利用できる製造業の職種一覧

人材派遣を利用できる製造業の職種の例は次のとおりです 。

• ライン作業
• 食品加工・調理
• 組立・素材加工
• ピッキング・検品・梱包・箱詰め
• フォークリフト
• 機械オペレーター
• 生産管理(FS)
• 事務
• 設備管理・マシンメンテナンス
• ドライバー・配送・送迎
• 設備管理・整備

現場内の作業であれば、おおよそすべての職種に対応可能です。ただし、派遣会社によっては対応していないケースもあるので、見積もり時に対応職種の確認も行っておきましょう。製造業におけるおすすめの派遣会社については、こちらの記事で詳しく紹介しているので、合わせてご確認ください。

失敗しない派遣会社の選び方

派遣社員を受け入れたい企業がまず行うことは、派遣会社の選定です。派遣会社選びを間違ってしまうと希望に合わない人材が派遣されることもあるため、次のポイントを抑えたうえで派遣会社を選ぶようにしましょう。

• 得意分野で選ぶ
• 派遣会社の規模感で選ぶ
• 営業担当者で選ぶ

派遣会社の得意分野で選ぶ

派遣会社には「幅広い業種・職種」が得意な会社と、「特定の業種・職種」が得意な会社があります。特に即戦力を希望する場合は、後者の「特定の業種・職種」の人材が多く登録している派遣会社を選ぶ方が、希望人材を派遣してもらいやすいでしょう。希望する職種にもよりますが、登録人材のなかには国家資格や珍しいスキルを持っている人が在籍していることもあるため、期待以上の人材を派遣してもらえることもあります。

派遣会社がメインで取り扱っている職種はなにかを調べるためには、ホームページをチェックしてみましょう。取り扱い職種や実際に掲載している求人の職種を見れば、得意分野が見えてくるはずです。

派遣会社の規模感で選ぶ

派遣会社には、大手派遣会社と地域密着型の派遣会社があります。それぞれの特徴は次のとおりです。

• 大手派遣会社

基本的に全国どこにでもあり、集客力が高いので登録スタッフも多く優秀な人材が見つかりやすい傾向にあります。取り扱う職種・業種が多くなるため、細かいサポートが受けられない可能性がある点はデメリットです。

• 地域密着型派遣会社

地元の人材・企業に特化しており、少数精鋭で運営しているためコミュニケーションが密に取りやすいでしょう。大手に比べて知名度が低いので登録スタッフが少ない場合があるのはデメリットです。

自社の優先順位を洗い出し、それぞれの特徴と擦り合わせたうえで選ぶと失敗しづらくなります。

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営業担当者で選ぶ

同じ派遣会社でも担当者の腕によって、企業が望む人材が見つけられるかどうかも変わってきます。派遣会社の担当者との会話を通して、次のような点を確認してみましょう。

• ヒアリングをしっかり行ってくれるか
• 業種や職種に対しての知識・理解があるか
• 適した人材をイメージできるか
• 適当に人材を派遣しようとしていないか

派遣とはいえ、すぐに辞められては手間とコストがかかるだけなので、企業側の意図をしっかり汲み取り最適な人材を派遣してくれる担当者かどうかを見極める必要があります。

派遣会社に事前に伝えておくと良いこと

派遣会社で人材を紹介してもらう前に、次のようなことをしっかり伝えておきましょう。

• 依頼理由

依頼側の意図や要望を正しく伝えるためにも、何のために人材が必要なのかを伝えておきましょう。そうすることで、人材の選定の質向上にも期待が持てます。

• 業務内容

たとえば同じ事務職でも企業が違えば、業務内容も求める人材像も違ってきます。担当者が適任者をイメージしやすいよう、業務内容は詳細に伝えておくことをおすすめします。

• 就業条件

派遣会社との派遣契約にて定めます。その内容に基づいて派遣会社が人材を選定します。登録人材にも希望条件があるため、終業時間や残業の有無など就業条件は正確な情報を盛り込みましょう。

• 資格・スキルの有無

あまりに難易度の高い資格・スキルを条件に挙げてしまうと、なかなか人材が見つからない事態に陥ります。いつまでも人手不足の状態が続くため、求める資格・スキルでも優先順位を決めておくことが大切です。

• 職場環境・従業員数

期間限定とはいえ、派遣先企業でうまくやっていけるかどうかは登録人材にとって重要な点です。職場環境や従業員数、男女比などを気にする求職者も多いため、職場環境が分かるような写真や、注意が必要な規定などがあれば、事前に伝えておくことでよりマッチした人材派遣が行われやすくなるでしょう。

派遣会社の利用でかかる費用目安

厚生労働省「令和２年度 労働者派遣事業報告書の集計結果（速報）」によると、製造業の人材派遣にかかる費用は次のとおりです。

参照：厚生労働省「令和２年度 労働者派遣事業報告書の集計結果（速報）」

人材派遣を利用する際、派遣会社に派遣料金を支払うことになります。この派遣料金は「派遣社員の給与（派遣賃金）」と「マージン」が7対3の割合になることが多いです。マージン率は各派遣会社によって異なりますが、3割を超えることはほとんどないでしょう。

なお、マージンには派遣社員の社会保険料や有休取得費用、教育訓練費などが含まれています。統計によると派遣会社の利益はそのうち約1.4％なので、マージン率30％は決して過剰ではないことを留意しておきましょう。

まとめ

人材派遣は製造業のさまざまな職種に対応しています。ただし、派遣会社によっては、自社が希望する職種に対応していない場合もあるので、契約前に依頼理由や職種、業務内容、就業条件などを伝え、適切に派遣契約に定めることをおすすめします。